暗号資産（仮想通貨）業界におけるバーン（Burn）とは、特定のトークンを永久的に使用不能にすることで、供給量を減少させ、トークンの希少価値を高めたり、価格の安定化を図る手法を指します。
バーンされたトークンは、誰もアクセスできないウォレットアドレス（バーンアドレス）に送られることで、事実上消滅します。
詳しい解説
1. バーンの目的
バーンの主な目的は、流通量を減らしてトークンの価値を維持・向上させることです。
株式市場における「自社株買い」に近い概念で、特に供給過剰による価格下落を防ぎ、長期保有者に利益をもたらす施策として用いられます。
また、インフレ抑制やエコシステム全体のバランス調整にも活用されます。
2. バーンの仕組みと方法
バーンには以下のような方法があります。
- 手動バーン
プロジェクトチームや運営主体が、市場から買い戻したトークンや、運営が保有する未使用トークンをバーンアドレス（誰も秘密鍵を持たないアドレス）に送ることで、供給量を減らします。
特に、定期的にバーンを実施する計画をあらかじめ公開し、透明性を確保するケースが多いです。 - 自動バーン
スマートコントラクトに組み込まれた仕組みで、トランザクションごとに一定割合のトークンをバーンするシステムです。
特にDeFiプロジェクトやミームコインなどでよく使われ、ユーザーが取引するたびに自動的に供給が減る構造を作ることで、トークン価値を維持する狙いがあります。
3. バーンの効果とメリット
- 供給量の減少による希少価値の向上
流通量を減らすことで、需要が一定であればトークン1枚あたりの価値は上がる可能性があります。 - 投資家へのアピール
プロジェクトが「市場価格維持に積極的」と示すことで、投資家の信頼向上につながります。 - インフレ抑制
新規発行とバーンをセットで運用することで、供給過多によるインフレを抑える効果があります。
4. バーンのリスクと注意点
- 価格上昇が保証されるわけではない
バーンによる希少性向上が、必ず価格上昇につながるわけではありません。
市場の需要や全体相場の影響も大きく、バーンしても価格が下がるケースは珍しくありません。 - 透明性の重要性
バーンの実施状況やバーンアドレスへの送信記録が公開・監査されているか、プロジェクトの透明性が非常に重要です。
透明性が確保されていないプロジェクトでは、「実際にはバーンしていない」「運営が裏でトークンを操作している」といった不信感を招く可能性があります。 - 短期的な価格操作リスク
一部のプロジェクトでは、話題作りのためだけにバーンを発表し、一時的に価格を吊り上げる事例もあります。
本質的な価値向上につながるかどうかは、バーンそのものより、プロジェクト全体の信頼性や実需が重要です。
5. バーンの具体例
- バイナンスコイン（BNB）
仮想通貨取引所バイナンスは、四半期ごとに収益の一部を使ってBNBを買い戻し、バーンを実施。
最終的に発行上限の2億枚から1億枚まで供給を減らす計画を公表しています。 - イーサリアム（ETH）
イーサリアムでは、EIP-1559のアップデートにより、取引手数料の一部が自動的にバーンされる仕組みが導入されました。
これにより、需要と供給のバランス調整をシステム的に行う仕組みが実現されています。 - ミームコインや新興プロジェクト
特に、ミームコインや新規トークンでは「〇〇％バーン」「上場記念バーン」などの宣伝戦略としてバーンが頻繁に使われます。
ただし、実需が伴わない場合、バーンによる価格維持効果は限定的です。
6. ロック（Lock）との違い
| 項目 | バーン | ロック |
|---|---|---|
| 資産の状態 | 完全消滅 | 一時的に凍結 |
| 目的 | 供給量削減・希少価値向上 | 市場供給の調整・長期保有促進 |
| 解除可能性 | 解除不可 | 条件を満たせば解除可能 |
| 実施主体 | プロジェクト運営・スマートコントラクト | プロジェクト運営・ユーザー |
まとめ
バーンは、暗号資産プロジェクトが供給量を調整し、トークンの希少価値を高めるための重要な手法です。
特に、定期的なバーンや自動バーンの仕組みは、インフレ抑制や価格安定策として多くのプロジェクトが採用しています。
ただし、バーン＝価格上昇という単純な図式は成立せず、実際には需要やプロジェクトの実績など総合的な要素が価格に影響します。
バーンの有無だけでなく、プロジェクト全体の透明性や成長戦略もあわせて確認することが重要です。
