ラップ(Wrap)とは

暗号資産(クリプト)業界におけるラップ(Wrap)とは、あるブロックチェーン上の資産を、異なるブロックチェーン上でも利用可能にするために、その資産を別の形式に変換(トークン化)する仕組みを指します。
この仕組みによって、異なるブロックチェーン同士の相互運用性(インターオペラビリティ)が向上し、資産の活用範囲が広がります。


詳しい解説

1. ラップの必要性

暗号資産は、基本的に特定のブロックチェーン上でのみ機能する仕組みです。
例えば、ビットコイン(BTC)はビットコインブロックチェーン上でしか直接使えませんし、イーサリアム(ETH)はイーサリアムブロックチェーン上の資産です。
こうした異なるブロックチェーンの資産を、他のブロックチェーン上でも使えるようにする技術が「ラップ」です。

特に、ビットコインをイーサリアム上で使いたい場合など、DeFi(分散型金融)やNFTマーケットプレイスのようなエコシステムに、他のチェーンの資産を持ち込むために広く活用されています。


2. ラップの仕組み

ラップの基本的な仕組みは次の通りです。

  1. 元の資産の預託
    ユーザーがオリジナルの資産(例:BTC)を、**特定の信頼されたカストディアン(管理者)**やスマートコントラクトに預けます。
  2. ラップトークンの発行
    預けられた資産と1:1で対応する「ラップドトークン(Wrapped Token)」が、別のブロックチェーン上に発行されます。
    例えば、「Wrapped Bitcoin(WBTC)」は、イーサリアム上に発行されたビットコイン互換トークンです。
  3. ラップトークンの活用
    ユーザーはこのラップトークンを、イーサリアム上のDeFiサービスなどで自由に取引・運用できます。
  4. アンラップ(元の資産への戻し)
    ラップトークンをカストディアンに返却することで、元の資産(BTCなど)が返還されます。

3. 代表的なラップトークンの例

  • WBTC(Wrapped Bitcoin)
    ビットコインをイーサリアム上で利用するためのERC-20トークン。
  • WETH(Wrapped Ether)
    イーサリアム(ETH)をERC-20トークン規格に準拠させるためのトークン。
    イーサリアムのネイティブトークン(ETH)自体はERC-20ではないため、DeFiでスムーズに使うために「WETH」にラップするケースが多いです。
  • Wrapped SOL
    ソラナ(SOL)を他のチェーン上で使えるようにしたトークン。

4. ラップのメリット

  • 相互運用性の拡大
    異なるブロックチェーン同士をまたぐ資産運用が可能になり、DeFiエコシステム全体の流動性や資産活用機会が広がる。
  • 既存資産の活用範囲拡大
    本来はビットコイン上だけで動くBTCも、イーサリアム上のサービス(DEX・レンディングなど)で活用可能になる。
  • クロスチェーン戦略の中核
    マルチチェーン・クロスチェーンが進む現代クリプト市場において、ラップは非常に重要な技術。

5. ラップのデメリット・リスク

  • カストディアンリスク
    中央集権型のラップでは、元の資産を管理するカストディアンの信頼性に依存。
    カストディアンが不正を働いたり、ハッキング被害を受けたりすると、ラップトークンの価値も崩壊するリスクがある。
  • 信頼問題
    本当に1:1で裏付けされているのか、透明性のある監査が必要。特に過去には一部ラップトークンで裏付け資産不足の問題も指摘された。
  • アンラップ手数料と遅延
    アンラップには手数料や一定の時間がかかる場合があり、特に市場急変時には不利になる可能性も。
  • スマートコントラクトリスク
    分散型(スマートコントラクト型)ラップの場合、コードにバグがあれば資産喪失のリスクもある。

6. ラップとブリッジの違い

項目ラップブリッジ
目的資産を別のチェーン上で利用可能にする資産そのものを別チェーンに移動
形式1:1で発行するラップドトークン別チェーンにネイティブ資産を転送(+ラップ兼用もあり)
WBTC、WETHArbitrum Bridge、Polygon Bridge
管理主体カストディアン or スマートコントラクトブリッジ運営者 or スマートコントラクト
主な利用目的異チェーンDeFi活用マルチチェーン対応資産の移動

まとめ

ラップは、異なるブロックチェーン同士をつなぐ重要な技術であり、特にDeFiやクロスチェーンエコシステムでは不可欠な仕組みです。
ただし、中央集権型ラップの場合はカストディアンリスク、分散型ラップの場合はスマートコントラクトリスクが伴うため、利用する際は仕組みやリスクを正しく理解する必要があります。